かつての国鉄が自社および関連会社との間の電話網として整備していた「鉄道電話」や東京電力などの電力会社が給電指令所と発電所・変電所などの間の連絡に使用していた電力保安通信線などの指令電話を前身とする。

当時はあくまで独自インフラによる大規模な内線電話網に過ぎなかったが、1985年の電電公社民営化や通信自由化によりNTTグループ以外の事業者が一般向けの電話サービスへ参入が可能となる。鉄道電話の運営を引き継いだ日本テレコムや電力電話のインフラを共有する東京通信ネットワークなどが、1987年頃より「0AB〜J番号」の割り当てを受けて直収電話サービスの提供を開始するが、NTTの交換機が「NTT以外の事業者が提供する0AB〜J番号の電話への着信」に対応しておらず「NTT網への発信はできるが、NTT網からの着信は受けられない」制限があり、鉄道や電力会社の内線電話網として利用が続く。

1997年にNTTの交換機が「NTT以外の事業者が提供する0AB〜J番号の電話への着信」に対応し、「中継電話よりもさらに割安な電話サービス」として民間の企業体へ本格化に販売を開始する。CATV業界も同年にジュピターテレコムやタイタス・コミュニケーションズなどが相次いで電話サービスを開始するなど家庭向けのサービスもスタートした。

1999年のドライカッパ・ダークファイバの開放、2001年3月のNTT東日本・西の固定電話からの片方向の番号ポータビリティ制度の開始、固定電話の通話の減少による2003年からの接続料金の値上げ、などの時流から各社が中継電話の代替として中小企業や一般家庭向け固定電話市場へ本格的に参入した。2003年に平成電電が「CHOKKA」、2004〜2005年に掛けて日本テレコムが「おとくライン」、次いでKDDIが「メタルプラス」の商標でサービス開始した。

NTT東・西は基本料金や通話料などを値下げ、施設設置負担金を引き下げて段階的廃止、などを実施して競争が激化する。

2004年11月29日、平成電電が日本テレコムと日本テレコムの親会社であるソフトバンクに対し自社の買収を提案するが実現せず[11]、この際に機密保持契約の元で提供された「CHOKKA」の技術情報を不正に使用した不正競争防止法違反で「おとくライン」のサービス差し止めを求めて提訴するが、2006年3月に平成電電が敗訴する。ソフトバンクと日本テレコムは「おとくライン」は独自に開発した技術であるとしている。

2005年5月18日から5月31日の間、「メタルプラス」は静岡県浜松市の818回線で119番が通報できない状態になり総務省から行政指導を受けた。

2005年10月3日に、平成電電が東京地裁に民事再生法の適用を申請する。2006年6月7日に平成電電の破産手続きが開始され、既存サービスは日本テレコムに譲渡され、8月9日にCHOKKAサービスを将来的に廃止する方針を発表し、10月31日にCHOKKAサービスを終了している。CHOKKA契約者は「おとくライン」へ移行したが、音声通話定額制サービスである「かけ放題」オプションは廃止された。

メタルプラスは、2013年6月17日 (月) 受け付け終了、2016年6月30日 サービス終了した。

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